2018年 01月 18日
インフルエンザにかからないために心掛けていること #439
人が多いところには行かない
ということ。
この当たり前過ぎるほど、当たり前なことが出来ていないから感染が広がるのではないだろうか。
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僕は以前大阪の心斎橋で某コーヒーショップで働いていた。
約5年ほど働いていたけど、その間に2回もインフルエンザにかかってしまった。
不規則な生活、毎晩コンビニ弁当、休日返上で働きづめなど、いつ病気にかかってもおかしくない日々だったが、そんなことよりもなによりも、今と大きく違うことは、一日にすれ違う人の数。
文字通り朝から晩までお店にいて、何より立地が心斎橋筋で、非常に集客力のある店舗だったため、毎日数百人と会っていた、と思う。
通勤は電車だったから、それも合わせれば結構な人数だ。
インフルエンザは飛沫、接触感染なので、必然かかる確率は上がる。
今の僕がかかることがないのは、健康だからというより、単純に一日に会う人の数が大阪時代と比べて極端に少ないからだ。
手洗い、うがい、規則正しい生活、マスク着用、そんなことより、人ごみに近づかなければ防げる感染はとても多い。
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インフルエンザの流行の兆しと聞くと、反射的に予防接種を打てばいいと思う人が多いことに毎度驚かされる。
インフルエンザって、ただの風邪ですからね。
風邪をひいた時にすることは決まっていて、
「食うな、動くな、寝てろ」
これさえ守れば、二次感染で肺炎などにならない限り、大抵は治ると思われる。
とはいえ、仕事をしているのだから休めないではないか、という声を聞くが、それこそインフルエンザビジネスが成り立つ所以だろう。
休めないからとりあえずインフルエンザワクチンを打つ人が多くなるわけだ。
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昨年12月27日付の山陽新聞の記事
「新型インフルワクチン 全国民分自給可能に」という見出しで、製薬大手が2018年度、新型インフルエンザの国産ワクチンの供給体制を整える、とある。
これまではインフルエンザの型が分かってから作り始めて一年間ほどかかっていたものが、半年で供給できるようになったようだ。
そしてこうも書いてある。
「(中略)国が1千億円の補助金を投じた事業で、当初予定から5年遅れの計画達成となる。」
そんな予算あるなら、インフルエンザの診断書を提出することで、属する組織から一週間~10日間の有給の治癒期間を出すための費用にあてるほうがよっぽど良いのではないだろうか。
潜伏期間が長いが、ただの風邪なのだから、横になってとにかく安静にすることが何より肝要。
罹患が診断されれば休まざるを得なくなるのだから、そこに補助金を使って休める体制作りをするほうが、国民のためではないの?
風邪をひく前に、風邪薬を飲む人はいないが、インフルエンザの場合はそうではないのが現状だ。
まずはワクチン、ではなく、人が多いところに行かないことを徹底すれば良いと思う。
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